プライド捨てる！石井琢トライアウト受験

11月2日7時3分配信 スポーツニッポン

現役続行を宣言し晴れ晴れとした表情の石井琢 　横浜を退団した石井琢朗内野手（３８）が１日、来季の現役続行を明言した。横須賀市の室内練習場で約２時間汗を流した後、胸中を吐露。「ここ２週間、いろいろ考えて視野が広がった。引退も考えたけど、野球をやりたいという気持ちが強い」ときっぱり言った。

漂流７時間、不明生徒無事　伏見・宇治川→高槻、救命具乗り１５キロ

11月1日13時9分配信 京都新聞

観月橋上流から流され高槻で自力で岸に上がり保護されるまでの様子を語る山本くん（午前１０時２０分、京都市伏見区横大路六反畑の自宅） 　京都市伏見区豊後橋町の宇治川の観月橋上流で１０月３１日夜、川に流されて行方不明になっていた男子生徒が１日午前２時ごろ、大阪府高槻市前島１丁目の民家で無事発見された。生徒は伏見区横大路六反畑の高校１年山本侑毅君(16)。山本君は船につながれていた約１メートル四方の救命具に乗ったまま約７時間漂流していたといい、けがはなかった。

Google、スキャン文書も検索対象に

10月31日17時10分配信 MarkeZine

検索で見つかったPDF文書には、抽出されたテキストの一部が表示されている 　紙の文書をスキャンしてPDF形式で保存している文書は現在ネットで多数公開されているが、そのテキストは「テキストの画像」であって「テキストデータ」ではない。そのため、ウェブページ上のテキストのように、文書の内容を検索対象とすることはできなかった。

西武が先勝！涌井が大舞台で存在感　日本シリーズ

11月1日21時6分配信 サンケイスポーツ

拡大写真 西武先発の涌井（写真：サンケイスポーツ）

＜年金記録＞６年前から大量の食い違い　社保庁調査せず
11月2日2時31分配信 毎日新聞

　企業が厚生年金基金の運用部分を国に返す「代行返上」が始まった０２年、企業の管理する年金記録と国の記録に大量の食い違いが見つかった状況を複数の企業担当者が毎日新聞の取材に証言した。社員の氏名の読み方や生年月日を中心に、多い所では社員の約１７％に食い違いがあった。現在のずさんな年金記録問題につながる事態が６年前に発覚していたにもかかわらず、社会保険庁は当時、調査などに踏み出していないことから、改めて批判が強まりそうだ。

　関西の織物会社では約２万件の加入者記録のうち１６～１７％に食い違いがあった。氏名の読みや年金番号の不一致のほか、社保庁側の誕生日欄には１～９日生まれの人は「１日」、１０～１９日は「１０日」などと記載され、１９６３～６６年度に入社や退社した人に集中していた。会社側に残っていた年金台帳に基づき社保庁は訂正に応じたが、会社の担当者は「社保庁の間違いが明らかなものがほとんどだった」と話した。

ソフトの上野、剛速球を披露＝プロ野球・日本シリーズ

11月1日18時52分配信 時事通信

妖艶なる美女4人の新ユニット“雀”、その正体は？

11月1日16時35分配信 BARKS

拡大写真 雀

村主は２位、２季ぶりのＧＰ表彰台！／フィギュア

11月2日10時17分配信 サンケイスポーツ

拡大写真 （写真：サンケイスポーツ）

＜新城設楽事務所＞予算使い切り常態化　返還５年で３１５円
11月2日2時20分配信 毎日新聞

　公金詐取事件の舞台となった愛知県新城設楽農林水産事務所が、０２～０６年度に需用費予算計３億３９６１万円をほぼ使い切り、県に返還した不用額はわずか３１５円だったことが分かった。同事務所元主任の内藤三重子容疑者（６０）＝詐欺容疑で逮捕＝は、年度末を中心に物品を架空発注して代金をプールする「預け」と呼ばれる裏金作りの手口を悪用して公金を詐取したとされ、予算の使い切り主義が事件の背景にあることが裏付けられた。

　県によると、県から同事務所へ単価３万円未満の消耗品などを買うために配分された需用費予算は、内藤容疑者が物品担当だった０２年度が８２８６万２８８２円、０３年度が８３２８万９３５０円。このうち使われずに返金されたのは０２年度の１０円だけだった。また内藤容疑者が担当を外れた０４年度以降の３年間も、配分された需用費計１億７３４６万円のうち不用額は３０５円にとどまった。０２～０６の各年度とも「預け」が行われていた。

金総書記がサッカー観戦　北朝鮮が報道、写真も配信

予約認めず行列演出？アイフォーン商戦、光と陰
07/11 23:36更新
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＜ｉＰｈｏｎｅ＞発売ドキュメント（番外）使ってみた　設定困難も操作に感動
7月11日20時42分配信 毎日新聞

 
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２０００の活断層、精密図を来年から作製…完成順に公開
7月13日3時4分配信 読売新聞

　岩手・宮城内陸地震のような内陸直下型地震の頻発を受け、政府の地震調査研究推進本部は、現在、確認されている全国約２０００の活断層について、位置を正確に把握し、想定される地震の規模を公表する方針を固めた。

　来年から１０年かけて、数十メートル四方（丁目・字単位）で活断層の場所などを示した「活断層基本図（仮称）」を作製、完成した地域から順次公開し、住民の防災意識の向上を図る。